安定稼働

問題解決の迅速化/省人化​

システムの稼働状況の把握

株式会社アマダ 様

ES/1データを活用してAWSインスタンスの最適化とコスト削減を実現

オープンシステム向け性能管理ソフトウエア 「ES/1 NEO CSシリーズ」導入事例

課題

リソース使用率の異変や推移を把握したい
リソース状況を長期的に把握し問題の兆候を掴みたい

効果

リソースの稼働状況を把握できたため、インスタンスを最適化することができ、コストの削減を実現
リソースやコストの最適化を図ることができた

株式会社アマダについて

弊社は、金属加工機械の総合メーカとして、モノづくりの発展に貢献すべく事業を展開しています。

 

その中でICTシステム部は、主に社内システムのインフラ構築や保守を行っています。現在、ICTインフラ構築を迅速、柔軟に行うため、AWS(Amazon Web Services)をはじめとするクラウドサービス活用を推進しています。

 

お話を伺った方

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株式会社アマダ

 

ICTシステム部 ICTインフラグループ
グループリーダー
友光 寛 氏

ES/1 NEO CS導入の決め手

ES/1導入前は、リソース使用率の異変や推移を把握できていませんでした。サーバーが安価になりリソース管理という観点が希薄になっていたためです。一方で、安定的にシステムを運用するためには、リソース状況を長期的に把握し問題の兆候を掴む必要があることも理解していました。
そこで、以前より提案いただいていたES/1を試験導入したところ、メモリー障害を発見することができました。この結果、ES/1を導入すれば問題の早期切り分けや対応策の立案が容易になると判断しました。また、IIM社のサポート内容にも魅力を感じ、ES/1の導入を決定しました。

決め手

 

問題の早期切り分けや対応策の立案、効果検証が容易になる

社内にノウハウが蓄積、チューニングアドバイスにより分析精度が向上する

メーカ提案に関する第三者の客観的評価が得られる

性能評価や性能改善に向けたアドバイスが得られる

 

 

ES/1活用事例~AWSインスタンスの最適化~

AWS上で運用している会計システムにおいて、コストメリットの出る最適なインスタンスは何かをES/1データを活用して検討しました。
会計システムは一時的に高負荷となるシステム特性があります。現在使用しているインスタンスは旧世代の「m1.medium」です。
 
移行先インスタンスとしては2案がありましたが、「t2. medium」が最適ではないかとの結論に至りました。

 

 1.「m3.medium」:「m1.medium」の最新タイプ

 2.「t2. medium」:ベースライン性能という概念で利用するタイプ

t2インスタンスは、一時的に高負荷となる処理向けに最適化されたインスタンスです。サイズ毎にベースライン性能(CPU使用率)が指定されており、それを下回ったCPUリソースを蓄積(24時間分)し高負荷時に消費することができます。
 
サイズは「t2.micro」「t2.small」「t2.medium」があり、それぞれのベースラインは10%、20%、40%です。

 

ES/1データによる検証

ピーク日のデータから「t2.medium」が適用できるか検討しました。
 
CPU使用率を確認したところ、ベースラインを超過している時間帯が4箇所ありましたが、その他の時間帯で補填できること、「t2. small」(ベースライン20%)の適用も検討できることが分かりました(図1)。
 
なお、CPU使用率以外の項目はチューニングヒントで問題ないことを確認しています(図2)。
 
Oracleに関する指摘事項は、インスタンス移行とは異なる観点のため別の課題としてメーカに問合せ予定です。

 

今後は、以下の方針で移行を進めます。
「t2.medium」を選択した場合は、現在より6割程度のコスト削減が期待できます。

 

 

20%ベースラインで高負荷時に対応できれば・・・t2.small

40%ベースラインで高負荷時に対応できれば・・・t2.medium

24時間で蓄積されたCPUクレジットで高負荷時に対応できなければ・・・m3.medium

c_case_amada2
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図1.ベースラインと実負荷状況を視覚的に比較

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図2.CPU使用率以外の項目も確認

ES/1導入による効果

ES/1でリソースの稼働状況を把握できたため、インスタンスを最適化することができました。この結果は、コストの削減にも繋がります。

今後もAWSを有効活用していくために、ES/1で定常的にパフォーマンスデータを蓄積、管理し、リソースやコストの最適化を図っていきます。

 

 

 

2014年掲載
ご部署、お役職は2014年当時のものです。
会社ロゴなし

社名

株式会社アマダ

事業内容

金属加工機械・器具の製造・販売・賃貸・修理・保守・点検・検査など

設立

1948年5月1日

従業員数

8,958人(2023年3月31日現在、連結)

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